腱板断裂のリハビリ禁忌と時期別の安全管理を解説

腱板断裂のリハビリ禁忌を理解する基礎知識と安全管理ガイド

腱板断裂のリハビリにおける「禁忌」は治療条件で変わる

腱板断裂のリハビリで避けるべきなのは、病態や修復組織の治癒段階に合わない運動です。「腱板断裂があれば肩を動かしてはいけない」「痛みがなければ筋力訓練を進めてよい」といった一律の判断は適切ではありません。保存療法なのか腱板修復術後なのかを最初に区別し、断裂の大きさ、関与する腱、組織の状態、併施手術を確認する必要があります。

参考）https://www.massgeneralbrigham.org/content/dam/unified-xwalk/pdf/patient-education/english/rehabilitation-protocol-for-rotator-cuff-tear-large-to-massive-tear.pdf
本記事では、安全管理のために運動を中止して医学的評価につなぐ状況と、特定の時期・術式で避けるべき動作を分けて整理します。後者は、生涯にわたる禁止という意味ではなく、修復部の保護などを目的とする期間限定の制限です。特に術後は、一般的な運動メニューよりも、手術所見を反映した個別の指示を優先します。Mass General Brighamのプロトコルも、経過週数と評価基準の両方で進行を判断し、不明点は紹介医に確認するよう求めています。

保存療法では、残存する腱板機能を活用する運動療法が治療の一部です。日本整形外科学会は、断裂部そのものが治癒しなくても、保存療法で症状が軽快する患者がいることを説明しています。したがって、画像上の断裂の存在だけを理由に、すべての運動を禁忌とすることはできません。

参考）＆#x300C;＆#x80A9;＆#x8171;＆#x677…
一方、腱板修復術後は、腱と骨の治癒を保護することが重要になります。自分の筋力で腕を持ち上げる自動運動、療法士などが支えて動かす他動運動、患側上肢で体重を支える荷重動作は、それぞれ別の制限として扱います。他動運動なら常に安全というわけではなく、大断裂・広範囲断裂では他動運動自体を遅らせるプロトコルもあります。

日本整形外科学会「肩腱板断裂」

時期別の禁忌・制限動作と術後プロトコルの読み方

術後リハビリの開始時期を判断する際は、まず対象集団を確認します。米国整形外科学会の2025年版ガイドラインでは、小～中断裂の全層断裂に対する関節鏡視下修復術後について、早期運動と遅延運動では臨床成績および患者報告アウトカムが同程度とされています。ただし、これは大断裂・広範囲断裂を含めた全症例に、早期自動運動や無制限の負荷を認める推奨ではありません。

参考）https://www.aaos.org/globalassets/quality-and-practice-resources/rotator-cuff/rotator-cuff-2025/rotator-cuff-cpg.pdf
対照的に、Mass General Brighamの大断裂・広範囲断裂向けプロトコルでは、術後約6週間のスリング固定と他動運動開始の遅延が示されています。以下の表の術後週数は、この施設プロトコルの例であり、すべての腱板修復術に適用する標準日程ではありません。

項目	基準・内容	備考
保存療法中	運動療法は選択肢となるが、急性外傷直後は安静を含めて判断する	術後の固定・運動制限をそのまま当てはめない。
大断裂・広範囲断裂の術後1～6週	肩の自動・他動運動、患側上肢への荷重、押す・引く動作などを制限	修復部保護を重視した施設プロトコルの例。
同術後6～10週	術者の許可により他動運動を開始し、自動運動や強い他動ストレッチは避ける	背中へ手を回す動作や上肢荷重も制限される。
同術後10～18週	自動介助運動から自動運動へ段階的に移行する	急激な動作や過負荷は避け、等尺性運動も最大努力では行わない。
同術後18～22週	可動域や疼痛などの条件を確認して筋力強化へ移行する	週数を満たしても、疼痛や可動域不足があれば進行しない。
肩甲下筋修復の併施	外旋・外転の許容範囲を個別に確認する	早期に他動運動が必要な場合、同プロトコルでは外旋0度超、外転90度超を避ける。

ここで重要なのは、運動の名称だけで許可・禁止を決めないことです。例えば「挙上運動」であっても、他動か自動か、肘を曲げた短いレバーで行うか、腕を伸ばすか、抵抗を加えるかで運動条件が変わります。同プロトコルでは、自動介助運動を臥位から傾斜位、立位へ段階的に進め、長いレバーによる外転筋力訓練を制限しています。

また、術後の疼痛が軽いことは、制限解除の根拠にはなりません。同プロトコルは、術後6～10週の段階で「痛みなどの症状がほとんどなくても肩の自動運動を行わない」と明記しています。患者が快適に動かせる範囲と、修復部に許容される運動範囲を混同しない説明が必要です。

Mass General Brigham「大断裂・広範囲腱板断裂修復術後リハビリテーションプロトコル」

避けたい運動・日常生活動作と患者指導の具体例

術後の禁忌・制限は、訓練室内だけで管理するものではありません。Mass General Brighamのプロトコルでは、患側上肢で体重を支えること、物を押す・引くこと、頭上や背中へ手を伸ばすことが保護期の制限として示されています。患者指導では、これらを実生活の場面に置き換えると、禁止されている負荷を理解しやすくなります。

• 椅子やベッドから立ち上がるときに、患側の手で座面を押さないようにします。「重い物を持っていないから安全」ではなく、体重を支える動作も上肢荷重に含まれると説明します。
  







• 重い扉の開閉や、家具・荷物を引き寄せる動作は、保護期に制限される押す・引く動作に該当し得ます。訓練以外で行っている動作も確認します。
  







• 背中へ手を回して衣服を整える、背部を洗うといった動作は、術後早期の制限と重なる場合があります。更衣・清潔動作は、許可された範囲で代替手段を検討します。
  







• 痛みを我慢して他動挙上や内旋ストレッチを押し込むことは避けます。拘縮予防の目的があっても、修復部の保護と疼痛への配慮を優先します。
  







• ゴムバンドや重錘を使う運動は、開始時期と負荷条件を確認してから実施します。関節が動かない等尺性運動でも、最大努力の収縮は修復部を過負荷にする可能性があります。
  

振り子運動も、「腱板断裂なら術直後から必ず行う運動」とは限りません。大断裂・広範囲断裂向けの同プロトコルでは、術後6～10週の他動運動段階に位置づけられ、肩の筋を自動的に使わないよう注意されています。名称だけを伝えるのではなく、開始許可と実施方法の両方を確認する必要があります。

評価手技にも同じ視点が必要です。筋力が回復したか確かめるための抵抗運動も、修復部への負荷になります。同プロトコルでは、大断裂・広範囲断裂修復後の最大筋力測定を術後10～12か月まで遅らせる記載があります。この時期を全例に適用するのではなく、最大努力を求める評価を早期から安易に行わないという安全管理上の示唆として理解します。

保存療法での負荷調整と、運動を中止して再評価する所見

保存療法では、断裂を縫合した直後の患者とは異なる考え方が必要です。日本整形外科学会は、急性外傷で始まった場合には三角巾で1～2週間安静にすること、残存腱板の機能を活用する訓練が有効であることを示しています。ただし、受傷機転や症状、診断が異なる患者全員に、同じ安静期間や運動を機械的に処方するものではありません。

米国整形外科学会の2025年版ガイドラインでも、症候性の全層断裂に対する理学療法で患者報告アウトカムが改善するとされています。一方、非手術治療の経過中には、5～10年で断裂の拡大、筋萎縮、脂肪浸潤が進行する可能性が示されています。症状の改善と断裂の構造的治癒は同義ではないため、改善したから評価を終了するのでも、断裂が残るから運動を全面禁止するのでもなく、機能と症状を継続的に確認します。

運動療法への反応をみる際は、運動中の痛みだけでなく、安静時痛や夜間痛、日常生活での使いにくさも把握することが実務上重要です。日本整形外科学会は、運動痛、運動障害、夜間痛を腱板断裂の主要症状として挙げています。痛みを数値化する場合も、単一の点数だけを一律の許可・中止基準にするのではなく、症状の推移と診察所見を合わせて判断します。

術後に発熱、改善しないしびれ・異常感覚、創部からの過剰な排液、制御困難な痛みが生じた場合は、通常の訓練をそのまま続けず担当医へ連絡します。これらはMass General Brighamのプロトコルでも、医師への連絡が必要な所見として明示されています。創部の異常や神経症状を「運動不足」「筋肉痛」と自己判断し、負荷を追加しないことが重要です。

また、転倒や急な牽引などの後に、以前できていた動作が急に困難になった場合は、無理に反復させず医学的な再評価につなぐことが安全側の対応です。ただし、疼痛の増悪や筋力低下だけで再断裂と断定はできません。米国整形外科学会は、腱板断裂の評価において診察に加えMRIや超音波などが有用としています。画像検査の必要性は、受傷状況と診察結果を踏まえて医師が判断します。

米国整形外科学会「腱板損傷診療ガイドライン2025」

禁忌の解除は経過週数だけでなく評価と情報共有で決める

腱板断裂のリハビリで制限を解除する際は、時間の経過と臨床的な到達条件を組み合わせます。Mass General Brighamのプロトコルは、修復部の治癒、疼痛・炎症の管理、可動域、代償動作、日常生活動作の状態などを段階移行の条件に挙げています。予定週数になったという理由だけで、疼痛や動作の問題を残したまま次の段階へ進める設計ではありません。

医療従事者間の情報共有では、単に「可動域訓練可」「筋トレ可」と記録するのではなく、他動・自動介助・自動の区別、許容される方向と範囲、上肢荷重の可否、抵抗運動の条件を具体化すると運用しやすくなります。特に肩甲下筋修復や上腕二頭筋腱固定術を併施した症例では、肩以外の運動にも追加制限があり得ます。同プロトコルでは、上腕二頭筋腱固定術を行った場合、最初の4週間は肘の自動運動を制限しています。

患者への説明では、個別化を軸に、「現在避ける動作」「今行ってよい運動」「次の段階へ進む条件」「異常時の連絡先」を分けて示します。「肩を使わないで」という曖昧な指示より、患側の手で立ち上がりを支えない、背中に手を回さないなど、生活場面を含めて伝える方が制限内容を具体化できます。これらの指導内容は、実際の術者指示と施設プロトコルに一致させる必要があります。

なお、早期運動の研究結果と、保護を重視した施設プロトコルは、必ずしも矛盾するものではありません。対象となる断裂規模、修復条件、運動の種類が異なれば、適切な開始時期も変わります。米国整形外科学会も、ガイドラインは固定的な治療手順ではなく、患者ごとの状況に応じた臨床判断を前提とすると明記しています。腱板断裂のリハビリ禁忌を判断する際は、一般論をそのまま適用せず、根拠の対象集団と目の前の患者の条件が一致しているかを確認することが、安全な介入につながります。

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