

| 項目 | 基準・内容 | 備考 |
|---|---|---|
| 分泌型IgA | 母乳中で優勢な免疫グロブリン。病原体や毒素に結合し、粘膜への付着を妨げる。 | |
| ラクトフェリン | 鉄結合性タンパク質。鉄の利用制限や細菌膜への作用などにより抗菌性を示す。 | |
| 母乳オリゴ糖(HMO) | 乳児に消化されにくい糖質群。ビフィズス菌など一部の腸内細菌の基質となる。 | |
| リゾチーム | 母乳に含まれる抗菌性酵素で、細菌の細胞壁を標的とする。 | |
| サイトカイン・成長因子・免疫細胞 | 炎症反応、腸管バリア、免疫系の調節に関わる。 |
具体例として、2024年のCochraneレビューは、在胎32週未満または出生体重1,500g未満の児を対象に、ドナーミルクと人工乳を比較しました。レビュー全体には12件のランダム化比較試験、2,296人が含まれ、壊死性腸炎の解析では11試験、2,261人が対象でした。ドナーミルク群の壊死性腸炎リスクは人工乳群より低く、リスク比は0.53、95%信頼区間は0.37~0.76で、エビデンスの確実性は高いと評価されています。
pubmed.ncbi.nlm.nih(https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/39239939/)
この結果は「発症リスクが相対的に約半分」という意味であり、「100人中約半数の発症を防ぐ」という意味ではありません。同じ解析のリスク差はマイナス0.03で、研究集団全体では絶対リスクが約3パーセントポイント低いという結果です。相対リスクと絶対リスクを併記すると、保護者や医療者が効果の大きさを理解しやすくなります。
pubmed.ncbi.nlm.nih(https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/39239939/)
cochrane(https://www.cochrane.org/evidence/CD002971_does-donor-human-milk-prevent-severe-bowel-disorders-very-preterm-or-very-low-birthweight-infants)
pubmed.ncbi.nlm.nih(https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/39239939/)
pubmed.ncbi.nlm.nih(https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/39239939/)
このレビューでは、遅発性侵襲性感染症と退院前の全死亡については、おそらくほとんど差がないと評価されています。したがって、「母乳由来の栄養を使えば、早産児の感染症や死亡がすべて減る」と広げて説明することは避けるべきです。どの転帰に利益が示され、どの転帰では明確な差が示されていないかを並べて伝えることが、臨床エビデンスに忠実な説明になります。
pubmed.ncbi.nlm.nih(https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/39239939/)
Cochrane:ドナーミルクによる早産児・極低出生体重児の壊死性腸炎予防
母乳による受動免疫と、乳児自身が予防接種によって獲得する免疫は、同じものではありません。母乳を飲んでいることを理由に、乳児の予防接種を不要と考えたり、接種時期を自己判断で遅らせたりすることは適切ではありません。授乳中の乳児も推奨される接種スケジュールに従って予防接種を受けることが基本です。
vaccinesafety(https://www.vaccinesafety.edu/vaccines-and-breastfeeding/)
また、「母乳に抗体が検出された」という研究と、「その授乳によって児の発症や重症化がどれだけ減った」という研究は区別する必要があります。例えば、授乳中の母親へのmRNA新型コロナワクチン接種後に、母乳中に抗体が認められることは報告されています。しかし、抗体の存在だけから、乳児に対する防御の強さや持続期間を確定することはできません。CDCも、母乳中の抗体が児の保護に役立つ可能性という表現を用いています。
cdc(https://www.cdc.gov/covid/vaccines/pregnant-or-breastfeeding.html)
母乳の免疫学的な利点があっても、母乳を介した感染が問題となる場合には個別の対応が必要です。日本で重要なのがHTLV-1です。厚生労働省の通知では、経母乳感染予防の観点から、最も確実でエビデンスが確立した栄養方法として完全人工栄養を引き続き推奨しています。一方、90日未満の短期母乳栄養と完全人工栄養との間に、母子感染率の明らかな差が認められなかった国内研究についても、エビデンスの確実性が高くないことを含めて記載しています。
mhlw.go(https://www.mhlw.go.jp/content/10906000/001219087.pdf)
短期母乳栄養を検討する場合は、単に「短期間なら安全」と伝えるのではなく、出生後90日未満で母乳を中止して人工栄養への移行を完了できるよう、具体的な支援体制を整える必要があります。希望していても移行できずに授乳が長期化する例があるため、母親の意向、感染リスクの理解、移行計画、乳房ケアを含めた支援を組み合わせます。感染率に統計学的な差が検出されなかったことは、感染リスクがゼロであるという意味ではありません。
mhlw.go(https://www.mhlw.go.jp/content/10906000/001219087.pdf)
厚生労働省:HTLV-1母子感染予防対策に関する通知
厚生労働科学研究班:HTLV-1母子感染予防対策マニュアル改訂版
次に、「どの児に、どの利益が示されているか」を説明します。早産児に対するドナーミルクの壊死性腸炎予防効果のように、対象と転帰が明確な情報は具体的に伝えられます。しかし、その結果を正期産児のあらゆる感染症予防へ拡張することはできません。研究の対象範囲を示すことは説明を弱めるのではなく、情報の適用範囲を明らかにするために必要です。
pubmed.ncbi.nlm.nih(https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/39239939/)