

「湿布は妊娠初期に使えますか」という相談には、湿布全体を一括して「使える」「使えない」と答えず、有効成分、製品の注意事項、妊娠時期、治療の必要性を確認して対応します。湿布には非ステロイド性抗炎症薬であるNSAIDsを含む製品などがあり、同じ貼付剤でも妊娠中の取り扱いは異なります。厚生労働省は、市販薬にも妊娠中に使用できないものがあるため、自己判断せず医師または薬剤師へ相談するよう案内しています。
参考)妊娠と薬 |厚生労働省
外用薬は患部に使用する薬ですが、作用が皮膚やその周辺だけに限定されるとは限りません。成分の一部は皮膚から吸収され、全身への曝露につながります。PMDAは、局所製剤では全身作用を期待する製剤より相対的に曝露量が低いと評価していますが、これは胎児への影響がゼロという意味ではありません。実際にケトプロフェンのテープ剤では、妊娠中期の羊水過少症や妊娠後期の胎児動脈管収縮が報告されています。
参考)https://www.pmda.go.jp/files/000271181.pdf
医療従事者が押さえたいのは、曝露評価です。「使用する前に安全性を判断する場面」と「すでに使用した後に影響を評価する場面」を分けて考えます。使用前には適応や代替手段を検討し、使用後には実際の製品、使用時期、使用量、期間を確認します。妊娠と薬情報センターは、妊娠に気づかず薬を使った場合の相談も受け付けており、単純な禁止・許可だけでは解決しない不安への対応先になります。
参考)妊娠と薬について知りたい方へ
また、「妊娠初期に貼った」という情報に対して、妊娠中期・後期の症例をそのまま当てはめて危険性を説明するのは適切ではありません。日経メディカルの薬剤師向け解説では、妊娠初期のNSAIDs服用で先天異常の発生率が増加しなかったとする疫学研究が複数紹介されています。ただし、服用に関する研究結果だけで、すべての湿布の初期使用が安全と証明されたわけではありません。確認できる知見の範囲と、製品別のデータの限界を分けて伝える必要があります。
参考)OTC薬~ 消炎鎮痛外用薬~:日経DI
厚生労働省:妊娠と薬に関する情報
妊娠初期の湿布相談では、商品名だけでなく、一般名、剤形、規格まで確認します。ロキソプロフェン、ケトプロフェン、インドメタシン、フェルビナク、ジクロフェナクなどの外用製剤は、シクロオキシゲナーゼ阻害作用に関連する注意が必要です。2024年のPMDAの評価では、妊娠中期のNSAIDs曝露による胎児動脈管収縮について検討され、局所製剤も含めて使用上の注意の改訂が判断されました。
| 項目 | 基準・内容 | 備考 |
|---|---|---|
| ケトプロフェン外用薬 | 妊娠後期は禁忌。後期以外も治療上の有益性と危険性を評価する。 | モーラステープなど。妊娠中期の羊水過少症の報告もある。 |
| 医療用ロキソプロフェン貼付剤 | 妊婦または妊娠の可能性がある女性には、有益性が危険性を上回る場合にのみ使用する。 | 添付文書に妊娠中期以降の胎児動脈管収縮に関する注意がある。 |
| ロキソニンS外用薬シリーズ | 妊娠中は自己判断せず主治医に相談する。 | 市販のロキソニンSテープでは、妊婦は使用前の相談対象となっている。 |
| その他のNSAIDs外用薬 | 成分だけで一律に判断せず、各製品の最新の添付文書を確認する。 | 内服薬と外用薬の注意事項を混同しない。 |
| サリチル酸系成分などを含む製品 | 昔からある湿布でも、妊娠中に無条件で安全とは判断しない。 | PMDAの改訂対象にはサリチル酸メチルや一部のパップ剤も含まれる。 |
特に注意したいのは、「ロキソニン」という名称だけで内服薬と貼付剤を同じ扱いにしないことです。医療用ロキソニンテープの妊婦に関する記載は、有益性が危険性を上回る場合にのみ使用するという内容です。一方、市販のロキソニンS外用薬についてメーカーは、妊娠中は主治医に相談するよう案内しています。「妊婦はすべて使用禁止」「ロキソプロフェンなら安全」のいずれも、製品差や医師の判断を省いた説明になります。
「冷湿布なら使える」「温湿布だけ避ければよい」という判断にも根拠が不足します。冷感・温感やテープ・パップという区分だけでは、有効成分や妊娠中の注意事項を特定できません。PMDAの改訂対象には冷シップと温シップの両方が含まれています。薬局や外来では、箱、個包装、説明書、処方履歴などを使って製品を特定し、その製品の表示に沿って説明することが重要です。
PMDA:NSAIDsの使用上の注意改訂に関する評価資料
第一三共ヘルスケア:ロキソニンS外用薬の妊娠中の使用
すでに湿布を使った患者から相談を受けた場合は、「貼ったので胎児に異常が起こる」と即断せず、まず使用状況を整理します。同時に、確認が済むまで自己判断で貼り足したり、別の鎮痛消炎外用薬へ変更したりしないよう説明します。国立成育医療研究センターの妊娠と薬情報センターでは、妊娠を知らずに薬を使った場合の相談を受け付けています。医療従事者だけでは評価が難しい場合は、専門相談につなぐことができます。
例えば、「妊娠6週と判明する数日前に、肩へロキソプロフェンのテープを1枚貼った」という相談と、「妊娠23週までケトプロフェンのテープを複数枚、連日使用していた」という相談では、評価する状況が異なります。後者に関連する公的資料として、妊娠23週頃に羊水過少が確認されたケトプロフェン使用例があります。ただし、この症例から前者の危険性や、同じ成分を使った全患者の発生確率を推定することはできません。
患者への説明は、「湿布にも皮膚から吸収される薬が含まれます。使った薬と時期を確認して判断します。今回の使用だけで赤ちゃんへの影響が決まるわけではありません」という形が実用的です。安全性を保証する言い方も、根拠なく強い不安を与える言い方も避け、分かっていることと未確認のことを区別します。相談後の説明内容と医師への照会結果も記録しておくと、複数の医療機関で対応するときの情報共有に役立ちます。
なお、湿布の相談を契機に、持病の治療薬まですべて中断してしまうことがないよう注意します。厚生労働省は、自己判断による薬の中断で疾患が悪化し、かえって母体や胎児へ悪影響が生じる場合があると説明しています。湿布の使用確認と、必要な薬物治療全体の継続判断は分け、処方医と調整する必要があります。
「湿布 妊娠初期」という検索から情報を探す患者には、初期の相談に答えるだけでなく、その後の妊娠経過に伴って注意点が変わることも説明します。NSAIDsの妊娠中期以降の使用では、胎児動脈管収縮が重要な問題になります。また、ロキソプロフェン貼付剤の添付文書には、シクロオキシゲナーゼ阻害剤の経口剤・坐剤で胎児の腎機能障害、尿量減少、それに伴う羊水過少症が報告されていることも記載されています。剤形別の報告を区別しつつ、薬理作用に関連する注意として理解します。
ケトプロフェンの外皮用剤については、2014年3月25日に妊娠後期への使用を禁忌とする改訂が指示されました。厚生労働省の安全性情報では、1995年12月のテープ剤販売開始から2014年1月10日までに、妊娠後期の胎児動脈管収縮関連症例4例と、妊娠中期の羊水過少症1例が報告されたとされています。これは当時の副作用報告の集積であり、使用者全体に対する発生率を示す数字ではありません。
臨床上とくに参考になるのは、妊娠34~35週にケトプロフェン20mgのテープを一日1枚、1週間使用した症例です。胎児動脈管収縮が疑われ、新生児には肺高血圧症や右心室系の拡大が認められたと報告されています。この症例は、妊娠後期の使用について「大量でなければ問題ない」「一日1枚なら安全」と説明できないことを示します。禁忌の製品では、少量使用を理由に使用を認めないことが基本です。
さらに2024年のPMDAの評価では、妊娠後期に限らず、妊娠中期のNSAIDs曝露による胎児動脈管収縮が検討されました。一方、局所製剤では相対的に曝露量が低いことから、「胎児動脈管収縮を疑う所見を適宜確認する」という注意喚起までは不要と判断されています。この違いを踏まえ、初期に一度貼った患者すべてに胎児心臓の追加検査を必要とすると説明するのではなく、製品、時期、使用量、継続期間に応じて産婦人科が判断する方針を伝えます。
妊娠初期の患者に湿布の使用を控えるよう説明するときは、「代わりに何をすればよいか」まで含めて対応します。ただし、最初から別の湿布へ置き換えるのではなく、疼痛の原因、程度、生活への支障、薬物治療の必要性を評価することが先です。妊娠中でも疾患の治療に医薬品が必要な場合があり、薬を避けることだけを目的にすると適切な治療を妨げる可能性があります。使用する利益と使わない不利益を、主治医と患者が共有することが重要です。
薬物治療が必要と判断された場合は、湿布以外の選択肢も含めて検討します。厚生労働省が紹介するケトプロフェン使用症例では、鎮痛にアセトアミノフェン内服が用いられていました。ただし、症例中で使用されていることは、すべての妊婦に同じ薬や用量を推奨する根拠にはなりません。患者の病歴、併用薬、疼痛の原因を確認し、具体的な薬剤と用量、期間は診療を担当する医師が判断します。
湿布を使用する方針になった場合も、「症状がある限り自由に貼る」という説明にはしません。ケトプロフェンでは、妊娠中期の使用は必要最小限にとどめるなど慎重な使用が求められています。医療用ロキソプロフェン貼付剤も、有益性が危険性を上回る場合に限るという条件があります。処方・調剤時には使用目的と用法を具体的に確認し、痛みが続く場合の再相談や、妊娠の進行に伴う見直しについて説明します。
薬局では、市販薬の販売時にも処方薬の調剤時にも妊娠の可能性を確認します。ロキソニンSテープの説明書では妊婦または妊娠していると思われる人を使用前の相談対象としており、使用中に他の外用鎮痛消炎薬を使わないよう記載しています。「処方の湿布に市販の湿布を足した」「家族の薬を使った」といった状況を防ぐため、手元の薬を含めて確認することが有用です。
患者が強い不安を持っている場合や、複数の薬剤を長期間使用していて評価が難しい場合は、妊娠と薬情報センターへの相談を検討します。同センターは妊娠中や妊娠を希望する女性の薬に関する相談に対応し、全国47都道府県に拠点病院を設置しています。医療従事者の役割は、安全性を断言することではなく、必要な情報をそろえ、製品の注意事項と使用実態を照合し、母体の治療と胎児への配慮を両立できる判断につなげることです。
第一三共ヘルスケア:ロキソニンSテープの説明書
国立成育医療研究センター:妊娠と薬情報センター