

49歳の自然妊娠について、体外受精の成績から「月あたり何%」と推定することも適切ではありません。自然妊娠と生殖補助医療では対象集団と介入が異なり、治療周期単位の統計は個人単位の妊娠確率ではないためです。患者が妊娠を希望している段階なのか、すでに妊娠している段階なのかによっても説明内容を変え、後者には不妊治療の低い成功率をそのまま出産の見通しとして伝えないことが大切です。
jsog.or(https://www.jsog.or.jp/activity/art/2023_JSOG-ART.pdf)
日本産科婦人科学会の2023年ARTデータブックでは、49歳の総治療周期数は1,300周期、胚移植周期数は459周期、妊娠周期数は26周期、生産周期数は14周期でした。この表の年齢は治療周期開始時の年齢であり、「49歳で出産した女性の人数」を示しているわけではありません。また、生産周期数は出産に至った周期数で、出生児数とも異なります。
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| 項目 | 基準・内容 | 備考 |
|---|---|---|
| 対象となる年齢 | 治療周期開始時に49歳 | 出産時年齢や採卵時年齢と必ずしも一致しない |
| 総治療周期数 | 1,300周期 | 患者の実人数ではなく、延べ治療周期数 |
| 胚移植周期数 | 459周期 | 胚移植が実施された周期数 |
| 胚移植あたり妊娠率 | 5.7%:26妊娠周期/459移植周期 | 妊娠は胎嚢確認を基準とし、出産率ではない |
| 総治療周期あたり生産率 | 1.1%:14生産周期/1,300治療周期 | 全胚凍結周期を含む分母で算出 |
| 妊娠あたり流産率 | 38.5%:10流産/26妊娠周期 | 少数例の集計であり、個人の流産確率ではない |
表の数値は、いずれも同学会の2023年の49歳区分に基づきます。総治療周期には全胚凍結周期が含まれ、採卵から後日の凍結融解胚移植までが、必ず一つの周期として集計されるわけではありません。そのため、総治療周期あたり生産率を「採卵1回で最終的に出産できる確率」や「治療を続けた場合の累積出生率」と言い換えることはできません。
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もう一つの注意点は、49歳区分の流産率38.5%が、45歳区分の55.2%より低いことです。この数字だけを根拠に「49歳の方が45歳より流産しにくい」と解釈してはいけません。49歳の妊娠周期数は26と少なく、表には新鮮胚と凍結融解胚などが含まれます。採卵時年齢などの条件をそろえた比較でもないため、単年の年齢別集計から加齢の影響を逆転して結論づけることはできません。
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費用面では、国内の生殖補助医療の保険適用には、治療開始日に女性が43歳未満であるという条件があります。したがって、49歳で新たに開始する体外受精・顕微授精は、この年齢条件を満たしません。ただし、これは当該生殖補助医療の保険適用条件であり、妊娠中の合併症治療などを含むすべての医療が自費になるという意味ではありません。治療を受けられるかどうかと、保険適用になるかどうかも分けて確認します。
cfa.go(https://www.cfa.go.jp/assets/contents/node/basic_page/field_ref_resources/bef0ee9a-c14d-4203-b02b-051adf80f495/cf3a6623/20230401_policies_boshihoken_funin_01.pdf)
日本産科婦人科学会:2023年ARTデータブック
こども家庭庁:不妊治療の保険・先進医療に関する基礎知識
NIPTは、妊婦の血液中にあるcfDNAを分析する非侵襲性出生前遺伝学的検査です。日本の認証制度下では主に21トリソミー、18トリソミー、13トリソミーを対象とします。これらの可能性を評価するスクリーニングであり、陽性だけで診断を確定することはできません。陽性となり確定診断を希望する場合には、羊水検査などの確定的検査について説明します。
jams-prenatal(https://jams-prenatal.jp/testing/nipt/)
検査説明では、「感度」「特異度」と「陽性的中率」を混同しないことが重要です。陽性的中率は、陽性と判定された人のうち実際に対象疾患がある割合で、年齢などによる検査前確率や対象疾患によって変わります。高年齢では対象となるトリソミーの検査前確率が高くなるため、陽性的中率も一般に高くなりますが、49歳であっても偽陽性がなくなるわけではありません。
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日本医学会 出生前検査認証制度等運営委員会:NIPTとは